テクノロジーズの高額優待は、レボリューションの再来なのか？高額株主優待のリスクを検証

2025年6月に発表されたテクノロジーズ（証券コード：5248）の高額株主優待制度が注目を集めています。

内容はなんと、QUOカードPayを半年ごとに25,000円分（2年以上保有で30,000円）支給という破格の優待。1,000株以上（現在約80万円相当）を保有し、半年以上継続保有すれば適用されます。

利回りで見ると、優待だけで年6％超。一見、非常に魅力的です。

しかし、こうした**“高額優待”は過去にも悲劇を生んでいます**。特に投資家の記憶に新しいのが、レボリューションズ（8894）の「優待バブル→即廃止→株価大暴落」の一件です。

この記事では、テクノロジーズが本当にレボリューションの再来になり得るのか？その可能性とリスク、そして投資家としての備え方を解説します。

レボリューション事件とは？　一度も優待を実施せず廃止

株式会社レボリューションは、かつてQUOカードPay 12万円相当／年という大盤振る舞いの優待制度を発表しました。

しかし、その後すぐに優待制度を廃止。

その理由は：

この「一度も実施せず廃止」という結末に、投資家の信頼は完全に失われ、株価は急落、ストップ安まで記録しました。

テクノロジーズも高額優待を発表したことで、一部投資家の間では「レボの再来か？」という不安の声が上がっています。

ですが、冷静に比較してみましょう。

現時点では、テクノロジーズの方が制度設計・情報開示ともに慎重な印象です。

つまり、テクノロジーズは“レボ型バブル崩壊”のような急展開は想定しておらず、中長期保有を促すためのインセンティブ設計になっていると見ることができます。

どれだけ慎重に設計されていても、以下のようなリスクはゼロではありません：

想定以上に1,000株以上の保有者が増えた場合、企業にとって優待コストが重荷になる可能性があります。

今後、ファンドや個人投資家が大量保有を経て売り抜けた場合、株価や制度設計に影響を及ぼす可能性があります。

仮に今後、主力事業がうまくいかず業績が悪化すれば、優待制度そのものの見直しや縮小もあり得ます。

テクノロジーズの株主優待は、設計の丁寧さ・情報開示の明確さという点で、レボリューションのような“即廃止型優待トラップ”とは一線を画しています。

ただし、高額優待には常にリスクが伴います。企業も優待を“慈善事業”として行っているわけではありません。

「高利回り＝高リスク」の視点を持ち、IR情報と市場の動きに目を光らせることが重要です。